ストレス・体調不良で退職する伝え方｜状況別の例文も紹介

ストレスや体調不良を理由に退職する場合、会社に症状や原因をすべて説明する必要はありません。仕事を続けることが難しい状態であることと、退職する意思を明確に伝えることが重要です。

一方で、上司との人間関係がストレスの原因になっている場合や、すでに出社できない状態では、対面で退職を伝えること自体が難しくなります。電話やメールを使う方法も含め、自分の状況に応じた伝え方を選びましょう。

この記事では、ストレス・体調不良で退職するときの伝え方を状況別の例文とともに解説します。引き止められた場合の返し方や診断書を求められた場合の対応についても紹介します。

【結論】

・退職理由は「体調不良のため仕事を続けることが難しい」と簡潔に伝える
・ストレスの原因や詳しい症状、病名まで説明する必要はない
・「辞めたい」という相談ではなく、退職する意思を明確に伝える
・出社が難しい場合は、電話やメールで退職の意思を伝える方法もある
・自分で会社とやり取りすることが難しい場合は、退職代行を利用する方法もある

ストレス・体調不良で退職するときはどう伝える？

ストレスや体調不良を理由に退職する場合、会社に詳しい事情をすべて説明する必要はありません。「体調不良によって勤務を続けることが難しいため、退職します」と、理由と退職の意思を分けて簡潔に伝えることが重要です。

また、退職の相談ではなく、すでに意思が固まっていることを明確にしましょう。曖昧な伝え方をすると、休職や異動を提案され、退職の話が進まないことがあります。

「体調不良で仕事を続けられない」と簡潔に伝える

上司へ退職を伝える際は、これまでの経緯を長く説明するより、「体調不良により勤務の継続が難しいため、退職します」と結論から伝えましょう。

ストレスが原因であっても、職場への不満や人間関係について細かく説明する必要はありません。退職理由を説明することよりも、退職する意思を会社へ明確に伝えることが重要です。

ストレスの原因や病名まで詳しく話す必要はない

退職を申し出る際に、ストレスの具体的な原因や詳しい症状、病名まで上司へ説明する必要はありません。

「体調不良により勤務を続けることが難しい」と伝えれば、退職理由として十分です。上司から詳しい事情を聞かれても、話したくない内容まで無理に説明する必要はありません。

ただし、会社との調整で診断書を利用する場合などは、必要な範囲で体調について説明することになります。診断書については後ほど詳しく解説します。

退職する意思と希望する退職日を明確にする

「体調が悪いので辞めたいと思っています」と伝えるだけでは、会社から「しばらく休んで考えてみては」と提案されることがあります。

退職すると決めているのであれば、「体調不良により勤務を続けることが難しいため、〇月〇日をもって退職します」のように、退職の意思と希望する退職日を明確に伝えましょう。

希望する退職日どおりに退職できるかは、雇用契約や申し出の時期などによって異なるため、退職日については会社と確認しながら手続きを進めます。

基本は直属の上司へ退職を伝える

退職の申し出先は、基本的には直属の上司です。会社ごとに退職手続きのルールが定められている場合もあるため、就業規則も確認しておきましょう。

ただし、直属の上司によるパワハラや嫌がらせがストレスの原因となっている場合は、本人へ無理に退職を申し出る必要はありません。人事部や上司より上の管理職など、別の窓口へ退職の意思を伝える方法を検討してください。

【状況別】ストレス・体調不良による退職の伝え方と例文

ストレスや体調不良といっても、会社にどこまで事情を伝えられるかは人によって異なります。無理に詳しい事情を説明する必要はなく、自分の状況に合わせて退職理由を伝えれば十分です。ここでは、退職を申し出る場面を3つに分けて、実際に使える伝え方を紹介します。

ストレスによる体調不良を正直に伝える場合

会社にストレスや体調不良を伝えることに抵抗がなければ、勤務を続けることが難しい状態であることを率直に説明します。

ただし、これまでの症状やストレスの原因を一から説明する必要はありません。「体調不良が続いており、勤務を継続できない」という点を中心に伝えます。

【例文】
「以前から体調不良が続いており、現在の状態では勤務を続けることが難しいと判断しました。そのため、〇月〇日をもって退職いたします。」

退職をすでに決めている場合は、「退職を考えています」ではなく「退職します」と意思を明確にすることも重要です。

詳しい理由や病名を伏せて伝える場合

ストレスの原因や病名を会社に知られたくない場合は、「体調不良」を理由として伝える方法があります。

上司から「どこが悪いのか」「何の病気なのか」と聞かれても、退職を申し出るために自分の健康状態を細部まで説明する必要はありません。

【例文】
「体調不良が続いており、今後も勤務を続けることが難しいため、退職することを決めました。詳しい体調についてはお伝えすることを控えたいのですが、退職の意思は変わりません。」

事情を詳しく話したくない場合でも、退職理由そのものを曖昧にする必要はありません。説明する範囲と退職の意思は分けて考えましょう。

上司との人間関係やハラスメントが原因の場合

直属の上司との人間関係やパワハラなどがストレスの原因であれば、その上司本人に詳しい退職理由を説明することが大きな負担になります。

退職することが目的であれば、本人と原因について話し合うことにこだわらず、人事部やさらに上の管理職へ退職の意思を伝える方法もあります。

【例文】
「職場での勤務を続ける中で体調を崩しており、現在の状態では勤務を継続することが難しいため、退職いたします。退職手続きについては、人事ご担当者様を通して進めていただきたいです。」

ハラスメントについて会社へ正式に申告したい場合と、できるだけ会社とのやり取りを減らして退職したい場合では取るべき対応も異なります。まずは「退職すること」と「会社へ問題を申告すること」を分けて考えることが大切です。

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退職理由は「体調不良」と「一身上の都合」のどちらがいい？

ストレスや体調不良で退職する場合、「会社には体調不良と伝えるべきか、それとも一身上の都合で済ませるべきか」と迷うことがあります。

この2つはどちらか一方を選ぶものではありません。上司との会話では体調不良を退職理由として説明し、退職届では「一身上の都合」と記載する方法があります。

上司への説明では体調不良と伝えてもよい

上司へ退職を申し出る際は、「体調不良が続いており、勤務を続けることが難しいため退職します」と伝えれば、退職に至った事情を説明できます。

このとき、ストレスの原因となった出来事や症状、病名などを細かく説明する必要はありません。詳しく聞かれた場合も、「体調の詳細については控えさせてください」と伝え、退職の意思が変わらないことを明確にすればよいでしょう。

また、「体調不良なので退職を考えています」と相談する形にすると、休職や異動を提案されることがあります。すでに退職すると決めている場合は、体調についての説明と退職の意思を分けず、結論まで伝えることが重要です。

退職届は「一身上の都合」が一般的

自己都合で退職する場合、退職届には「一身上の都合により退職いたします」と記載するのが一般的です。上司に「体調不良が理由です」と説明したからといって、退職届にも症状やストレスの原因を詳しく記載する必要はありません。

つまり、上司には「体調不良で勤務を続けられない」と説明し、退職届には「一身上の都合」と記載しても矛盾するわけではありません。

ただし、ハラスメントや労働環境など会社側の事情が退職に関係しており、離職理由が後の雇用保険の手続きなどに影響する場合は、安易にすべてを「一身上の都合」で処理せず、事実関係や証拠を残しておくことも重要です。

体調不良で出社できないときの退職の伝え方

ストレスによる体調不良が強く、会社へ行くこと自体が難しい場合は、退職を伝えるためだけに無理をして出社する必要はありません。まずは会社へ連絡し、出社できないことと退職の意思を伝えます。

対面での申し出が難しいときは電話、電話で話すことも難しいときはメールなど、現在の体調に応じて連絡方法を選びましょう。重要なのは、連絡を断つのではなく、何らかの方法で会社へ退職の意思を伝えることです。

電話で退職を伝える場合

出社は難しくても上司と話せる状態であれば、まず電話で退職の意思を伝える方法があります。

電話では、体調不良で出社できないこと、勤務を継続できないこと、退職する意思が固まっていることを簡潔に伝えます。症状の詳しい説明や、ストレスの原因について長時間話す必要はありません。

電話をした後は、退職届の提出方法や会社から借りているパソコン、社員証などの返却方法、必要書類の受け取りについて確認します。出社が難しい場合は、郵送で対応できるか会社と調整しましょう。

電話も難しい場合はメールで伝える

ストレスや体調不良によって上司と電話で話すことも難しい場合は、メールなど文章で退職の意思を伝える方法を検討します。

メールには、体調不良で電話や出社が難しいことに加えて、退職する意思と希望する退職日を記載します。「体調が回復したら改めて相談します」といった曖昧な表現ではなく、すでに退職を決断しているのであれば、その意思が伝わる内容にしましょう。

また、送信したメールは削除せず、いつ、誰に、どのような内容を伝えたのか確認できるよう記録を残しておくことも大切です。

家族から会社へ連絡してもらう場合の注意点

本人が会社へ連絡できないほど体調を崩している場合は、家族に現在の状況を会社へ伝えてもらう方法もあります。

ただし、家族からの連絡だけで本人の退職意思が当然に確定するわけではありません。退職は本人の意思に基づく必要があるため、本人が意思表示できる状態であれば、メールや退職届など本人からの意思を確認できる方法も併用するのが適切です。

本人による連絡や会社とのやり取りそのものが難しい状態であれば、家族だけで対応を続けるのではなく、弁護士などへ相談することも検討してください。

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体調不良で退職を伝えたときの引き止めへの返し方

体調不良を理由に退職を申し出ると、会社から休職や勤務条件の変更を提案されることがあります。退職の意思が固まっているのであれば、提案を受けるかどうかをその場で迷う必要はありません。

相手の提案に対して長く理由を説明するよりも、「勤務を続けることは難しく、退職の意思は変わりません」と一貫して伝えることが重要です。

「少し休めば大丈夫」と言われた場合

会社から「数日休んでから考えればいい」「体調が戻ってから判断してはどうか」と言われても、退職すると決めているのであれば、休んで再検討する必要はありません。

「お気遣いありがとうございます。ただ、勤務を続けることは難しいと判断しており、退職の意思は変わりません」と伝えましょう。

会社への申し訳なさから「少し考えます」と答えると、退職の申し出ではなく相談として受け取られ、話が長引く原因になります。

「休職したら？」と提案された場合

体調不良を伝えた際に、退職ではなく休職を提案されることもあります。休職して療養した後に復職したいのであれば検討する余地がありますが、すでに退職を決断しているなら受け入れる必要はありません。

「休職についても考えましたが、復職ではなく退職することを決めています。退職手続きを進めていただきたいです」と伝えれば、退職の意思を明確にできます。

休職するか退職するかは今後の働き方に関わる問題です。会社から提案されたという理由だけで休職を選ばず、自分が復職を望んでいるかを基準に判断しましょう。

「後任が決まるまで待って」と言われた場合

人手不足や引き継ぎを理由に、「後任が決まるまで辞めないでほしい」と求められることもあります。しかし、後任者の採用や人員配置は会社側が対応すべき問題です。

退職時期について話し合うことはあっても、後任が決まるまで無期限に退職を延期する必要はありません。

「可能な範囲で引き継ぎには対応しますが、〇月〇日で退職する意思は変わりません」と伝え、退職日と引き継ぎの問題を分けて話すことが重要です。

ストレス・体調不良で退職を伝えるときに避けたい言い方

退職する意思が固まっているにもかかわらず、曖昧な表現を使うと、会社から「まだ迷っている」と受け取られます。また、ストレスの原因となった不満をすべて説明すると、退職の話ではなく事実確認や話し合いに発展することもあります。

退職を円滑に進めるためには、会社への不満を伝えることよりも、退職する意思と希望する退職日を明確にすることが重要です。

「辞めようと思っています」と相談する

「退職しようか迷っています」「できれば辞めたいと思っています」といった表現は、退職の意思表示ではなく相談として受け取られやすくなります。

その結果、「もう少し続けてみては」「部署を変えてみよう」などと提案され、退職の話が進まなくなることがあります。

すでに退職すると決めているのであれば、「体調不良により勤務を続けることが難しいため、退職します」と結論を明確に伝えましょう。

会社や上司への不満をすべて話す

ストレスの原因が上司や職場環境にあったとしても、退職を伝える場でこれまでの不満をすべて説明する必要はありません。

「あの発言が嫌だった」「会社の対応に納得できない」などと一つずつ説明すると、会社側から反論されたり、事実関係について話し合いを求められたりして、本来の目的である退職手続きから話がそれてしまいます。

退職することを優先するのであれば、「体調不良により勤務の継続が難しい」と必要な範囲にとどめます。ただし、ハラスメントなどについて会社へ正式に申告したい場合は、退職の申し出とは分けて記録や証拠を整理しておきましょう。

退職日を決めずに「もう働けません」とだけ伝える

「体調が限界なのでもう働けません」と伝えるだけでは、欠勤したいのか、休職したいのか、退職したいのかが会社側に伝わりません。

退職を希望しているのであれば、「勤務を続けることが難しいため退職します。〇月〇日の退職を希望します」のように、退職する意思と希望日まで伝えます。

ただし、希望した日付で必ず退職できるとは限りません。雇用契約の内容や退職の申し出をした時期などによって扱いが異なるため、希望する退職日と実際に退職できる日は分けて考える必要があります。

体調不良で退職するときに診断書は必要？

ストレスや体調不良を理由に退職する場合、診断書がなければ退職できないわけではありません。診断書は退職の必須条件ではなく、退職の意思を会社へ伝えることとは分けて考える必要があります。

一方、体調不良によって通常どおり勤務できない場合や、退職日について会社との調整が必要な場合には、医師の診断書が状況を説明する資料として役立ちます。

退職するだけなら診断書は必須ではない

退職するために、必ず医療機関を受診して診断書を取得しなければならないわけではありません。「診断書がないから退職を受け付けない」と言われても、診断書の有無だけを理由に退職そのものができなくなるわけではありません。

そのため、体調不良を会社へ伝える際も、「まだ診断書を取得していないから退職を申し出られない」と考える必要はありません。まずは現在の体調では勤務を続けられないことと、退職する意思を会社へ伝えましょう。

診断書が役立つケースもある

診断書には、医師が診察した結果として、療養や就労についての医学的な判断が記載されます。そのため、体調不良で出社できない場合などに、本人の説明だけではなく客観的な資料として会社へ提出できます。

また、体調不良を理由に会社へ退職時期の調整を求める場合にも、診断書が事情を説明する材料になります。

ただし、診断書があるからといって、本人が希望する退職日で必ず退職できるという意味ではありません。退職日の扱いについては、雇用契約や具体的な状況を踏まえて判断する必要があります。

会社から診断書の提出を求められた場合

会社から「体調不良なら診断書を提出してください」と言われた場合は、まず就業規則などで診断書の提出についてどのように定められているか確認しましょう。欠勤や休職などの手続きでは、会社が診断書の提出を求めることがあります。

一方、退職の意思表示そのものと、欠勤・休職について会社が求める診断書は別の問題です。診断書を提出しなければ退職の意思を伝えられないわけではありません。

すでに医療機関を受診している場合は、診断書が必要か主治医へ相談し、会社から求められている内容も確認したうえで取得するとよいでしょう。

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ストレスや体調不良でどうしても退職を伝えられない場合

ストレスや体調不良が深刻になると、上司への電話やメールだけでも大きな負担となり、自分で退職を伝えることが難しくなることがあります。

そのような状態で無理に上司と面談する必要はありません。ただし、会社への連絡をすべて断つのではなく、自分で対応できない場合は第三者を窓口にするなど、退職の意思を会社へ伝える方法を検討しましょう。

無断欠勤のまま連絡を断つのは避ける

「もう会社に行けない」という状態でも、何も伝えずに出勤しなくなるのは避けましょう。無断欠勤を続けても、それだけで退職手続きが完了するわけではありません。

退職の意思が固まっているのであれば、電話やメールなど、自分が対応できる方法で会社へ伝えることが重要です。出社できない場合でも、退職届や会社からの貸与品は郵送でやり取りできる場合があります。

自分で連絡することも難しいほど体調が悪化している場合は、家族に現在の状況を会社へ伝えてもらったり、退職代行を利用したりする方法を検討してください。

会社と直接やり取りできない場合は退職代行も選択肢

退職代行を利用すると、本人に代わって会社へ退職の意思を伝えてもらえます。「上司から電話が来るのが怖い」「退職を切り出すと強く引き止められる」といった状況では、会社との直接的なやり取りを減らしながら退職手続きを進められます。

ただし、退職代行によって対応できる範囲は運営主体によって異なります。退職日の調整や有給休暇、未払い賃金などについて会社との交渉が必要な場合は、交渉権限を持つ弁護士へ相談する方法があります。

ストレスや体調不良で会社とのやり取り自体が負担となっているのであれば、自分で伝えることだけにこだわらず、現在の状態に合った退職方法を選ぶことが大切です。

まとめ｜ストレス・体調不良の退職は理由を説明しすぎなくていい

ストレスや体調不良で仕事を続けることが難しい場合、退職理由を細かく説明する必要はありません。「体調不良により勤務を続けることが難しいため退職する」と伝え、退職の意思を明確にすることが重要です。

対面で伝えられない場合は電話やメールを利用し、上司とのやり取り自体が大きな負担になっている場合は、退職代行を利用する方法もあります。退職日や有給休暇などについて会社との交渉が必要なときは、弁護士への相談も検討しましょう。

ストレス・体調不良による退職の伝え方でよくある質問

ストレスや体調不良で退職するときは、伝える内容だけでなく、電話やメールでもよいのか、欠勤中でも退職できるのかなども気になるところです。ここでは、退職を会社へ伝える際によくある疑問を解説します。

体調不良の詳しい症状まで上司に言う必要がありますか？

退職を申し出るために、詳しい症状や病名、治療内容まで上司へ説明する必要はありません。「体調不良によって勤務を続けることが難しいため退職する」と伝えれば、退職に至った事情を説明できます。

ストレスの原因が上司や職場環境にあり、詳しく話すことが負担になるのであれば、無理に説明する必要はありません。

電話だけで退職を伝えてもいいですか？

体調不良で出社できない場合は、電話で退職の意思を伝える方法があります。電話では、出社できないこと、勤務の継続が難しいこと、退職する意思を明確に伝えます。

その後、退職届の提出や貸与品の返却などが必要であれば、郵送を含めた手続き方法を会社と確認しましょう。

メールだけで退職を伝えることはできますか？

電話で話すことも難しい状態であれば、まずメールで退職の意思を伝える方法があります。退職する意思と希望する退職日を明記し、送信したメールは記録として残しておきましょう。

ただし、会社の就業規則で退職届の提出方法などが定められている場合もあります。メールを送って終わりにせず、その後に必要となる手続きも確認してください。

欠勤したまま退職することはできますか？

体調不良で出社できない状態でも、退職手続きを進めることはできます。ただし、無断欠勤を続けるだけでは退職の意思を会社へ伝えたことにはなりません。

出社できない場合は電話やメールなどで退職の意思を伝え、退職届や貸与品については郵送で対応するなど、会社と必要な手続きを進めましょう。

体調不良を理由に即日退職できますか？

体調不良だからといって、必ず申し出た当日に雇用契約が終了するわけではありません。即日で退職できるかは、雇用契約の内容や会社との合意、具体的な事情によって判断が異なります。

一方、退職日まで出社しなければならないかは別の問題です。有給休暇の利用などによって、退職日より前から出社せずに退職手続きを進められる場合もあります。

退職理由について嘘をついてもいいですか？

退職を円滑に進めるためであっても、実際にはない病気を理由にしたり、虚偽の診断内容を伝えたりすることは避けましょう。

退職理由を詳しく話したくないのであれば、嘘の理由を作る必要はありません。「一身上の都合」や「詳しい事情については回答を控えます」といった伝え方を選び、必要以上に説明しない方法があります。