看護師を辞めたいけど辞められないときのすべきことと解決法
病院勤務の看護師は心身の疲労から辞めたいと考えている人もいます。しかし、事情により辞められない人が多くいます。ここでは辞めたいけど辞められない看護師に向けたやるべきことと対処法を紹介します。
辞めたいけど辞められない理由：看護師長に引き止められる
看護師を辞めたいけど辞められない理由の1つに、「上司となる師長に退職を引き止められる」件が挙げられます。中堅・ベテランの看護師や年間を通じて忙しい職場の場合、1人欠員が生じただけでも職場が混乱することがあります。
そのため、「いま募集をかけてるから、新しい人が見つかるまで待って」と言われてずるずると辞められないでいる、という看護師は大勢いるようです。
同僚上司の人間関係も看護師を辞めたいけど辞められない理由の1つ
看護師を辞めたいけど辞められない理由は、必ずしも同僚上司との人間関係が悪いことが原因ではありません。人間関係が良好なあまり、「私が抜けたらみんなが困る」と考え、退職を申し出ることができないケースもあります。
上司からパワハラを受けるパターンも少なくない
一方で看護師長からパワハラを受けるパターンもあります。「みんながこんなに慌ただしくしているのに貴方だけ辞めるつもり？」、「辞めるなら有給休暇は消化しないでね」などと言われるのは実は珍しくありません。
辞めたいけど辞められないデメリットと転職先が決まっている時の対処法
辞めたいけど辞められないデメリットの1つに挙げられるのが「転職できない」ことです。現職を辞めても看護師の仕事を続けたい場合は、看護師向けの転職サイトに登録し、エージェントから紹介してもらうのが近道です。
しかし、転職活動はできても、現職を辞められない状況が続くと、内定を貰っても出社日を決めることができません。そうならないためにも退職日は確実に押さえられるよう、事前に師長や上司と相談・交渉を進めておくのが良いでしょう。
辞めたいけど辞められない看護師が円満退職に向けてやるべきこと
辞めたいけど辞められない看護師が可能な限り円満退職を考えた場合、まずやるべきことは「退職のタイミング」です。一般的には年度末や6月頃が退職者が多いため、その波にのって自分も退職するのが周りから「仕方ないか」と思われるポイントです。一方で新人が多く就く4月やボーナス後となる8月12月は「この忙しい時期に辞めるなんて非常識」、「ボーナスをもらって辞めるなんて……」と小言を言われる可能性は否めません。
通常は看護師の退職に伴う慣例や就業規則（退職規定）に則って手続きを行うのが円満退職のコツですが、もし「転職先が決まっていて今月末で絶対に辞めたい」、「もう心身の疲労の限界。翌週から出勤できそうにない」という状況であれば、慣例や就業規則に逆らってでも退職すべきでしょう。自分の将来や健康よりも大切な業務などありません。
辞めたいけど辞められない看護師は退職代行の利用で時期関係なく辞める
上記で解説したように、辞めたいけど辞められない事情のある看護師は「退職代行サービス」を利用することで、あらゆるトラブルの解決を図ることができます。退職代行の最大の魅力は「辞めたいときに辞められる」ことです。
ボーナス月や繁忙期、年度途中であっても、原則病院側は看護師の退職を引き止めることはできません。法的には退職を申し出て2週間後に労働契約を解除（民法627条）できるため、退職代行も同法律を基に介入を行います。
病院で勤務する医師や看護師は患者の命を預かる大切な仕事ですが、一般企業であることに変わりありません。民法と労働法を基に合法的に即退職は可能です。
また、退職するまでの2週間の期間は有給休暇の消化に充てるのが通常です。
病院を辞めたいけど辞められない看護師が退職代行を利用する流れと各種手続き
病院を辞めたいけど辞められない看護師が退職代行の利用を検討する場合、問い合わせから退職完了までは以下の流れとなります。退職代行は一般企業と弁護士が依頼を受けていますが、いずれも大まかな流れは変わりません。
- 相談/問い合わせ
- 契約/合意後支払い
- 退職代行介入日の打ち合わせ
- 退職代行の介入＆退職交渉
- 退職日まで有給休暇の消化
- 退職日に退職完了
- アフターフォロー
となります。
退職の意思はあるけど辞めたいけど辞められない看護師は将来設計の見直しを
辞めたいけど辞められない看護師は、まずは自分の退職の意思確認をしてください。本当に辞めるべきか、もう少し現在の職場に留まるべきかを一度見直してみるのが良いでしょう。
辞めたいけど辞められない状況が続いていると、日々のストレスだけでなく将来設計や自身のキャリアプランにも影響を及ぼします。退職の意思が明確にある場合は、できるだけ早く行動に移すのが得策です。もし自力で辞めるのが困難と思われる場合は、上記で紹介した退職代行サービスも有効です。
